テレビやPC、スマートフォンが当たり前となり、また5Gなどの登場で通信速度も上がってきている中で、ほとんどの人が1日1回は動画を視聴するようになりました。

それに伴い、企業や商品、サービスの広告においても動画が用いられるようになるなど、マーケティング施策に動画が活用されるようになりました。

今回は、動画をマーケティング施策に活用する、「動画マーケティング」について基本的なことから、動画が使えるプラットフォームなどをご紹介いたします。

1. 動画マーケティングとは

動画マーケティングとは、動画を用いて行うマーケティング施策のことです。

企業の商品やサービスはもちろん、企業自体の紹介にも動画が活用されることがあります。

今まではテレビCMが動画マーケティングの代表的な例でしたが、最近ではYouTubeやInstagram、TikTokなどのSNSでも動画マーケティングが主流になっています。

2. 動画マーケティングがもたらす効果

次に動画マーケティングがもたらす効果についてお伝えしたします。

魅力が伝えやすい

テキストなどの文面や画像、紙媒体1枚で伝えられる情報量は1000文字程度と言われています。

一方動画では1分間に180万文字分の情報を伝えられると言われています。

文面や画像よりも動画の方が同じ時間で伝えられる情報量が圧倒的に多いです。

さらに、情報伝達は「言語情報（Verbal）」「聴覚情報（Vocal）」「視覚情報（Visual）」の3つから構成されており、その中でも視覚と聴覚情報が半分以上を占めているという「3V の法則」があります。

動画は、視聴者の視覚と聴覚を駆使して情報をお届けするため、この法則からも文面などの静的コンテンツより動画の方が情報は伝わると言えます。

また、企業やブランド、商品、サービスの内容を文面だけで説明する場合、長文になってしまいユーザーを飽きさせてしまう可能性があります。

一方の動画の場合、理解が容易な映像によって短時間でユーザーを飽きさせたり離脱させることなく、ブランドや商品の魅力を伝えることができます。

ファンやリピーターの獲得

企業紹介を動画にして発信している企業はまだまだ多くありません。

企業のイメージや強みを動画にし発信することで、競合他社との差別化をはかることができます。

動画を視聴してくれるのは、自社や自社のサービスに興味を持っている人たちが多いです。

定期的に情報発信をし続けることで企業や商品へのファンを獲得することができます。

3. 動画制作方法3選

自社制作

まず1つ目は、自社で制作する方法です。

自社内での動画制作は比較的低コストで制作できる上に、共通認識をもちやすく、イメージのすり合わせもスムーズに運びます。

最近では動画の制作を自社で行うためのクラウドサービスやツールなども豊富に提供されているので、予算やスキルに応じて適切なものを選びましょう。

動画の構成については、こちらの「心をわしづかみにする動画制作5つのポイント」や「商品の良さがダイレクトに伝わる！動画EC構成例4選」をご覧ください。

広告代理店へ依頼

2つ目は広告代理店へ依頼する方法です。

動画を作成した後に動画広告として活用していくのであれば、動画制作と広告運用を一括で依頼することができます。

広告の分析や運用をも任せられるので、人手が足りなくても動画を活用したマーケティング施策を実行することができます。

動画制作会社へ依頼

3つ目は動画制作会社へ依頼する方法です。

動画制作会社は言うまでもなく動画制作を得意としているので、作りたい動画のイメージがそのまま形になりやすいです。

弊社では、動画を活用したマーケティングを推進しています。

実際に動画を作成したり、動画をウェビナーに活用するお手伝いをしています。

詳しくは、こちらをご覧ください。

4. 動画マーケティングが有効なプラットフォーム6選

動画広告

まず1つ目は、動画広告です。

お金はかかりますが、その分多くのインプレッションを見込むことができます。

Web上の動画広告で一般的なのが、インバナー広告です。

インバナー広告は、Webサイトの広告枠に流れるCMのことで、下記画像のYahoo!のTOPページの右側に自動的に流れる動画が有名です。

視聴者が音量ボタンや画面拡大ボタンを押さない限り、小さい画面に無音で動画が流れるため、字幕を入れることが大切になってきます。

またインバナー広告以外にも有名なのが交通広告です。

交通広告として有名なのが、トレインチャンネルとタクシー広告です。

電車内の液晶や、タクシーの後部座席でなど一度は目にしたことがあるのではないでしょうか？

タクシー広告においては、音声が出るものもありますが、トレインチャンネルについては音声が流れないため、こちらも字幕が重要になってきます。

テレビCM

2つ目はテレビCMです。

若者のテレビ離れが進んでいると言われているものの、依然として大きな影響力を持っているのがテレビCMです。

テレビCMを管理しているテレビ局は、日本全国を網羅しているため企業のブランディングや新商品の宣伝など、広範囲でPRしたい商材に向いています。

YouTube

3つ目はYouTubeです。

ユーチューバーのように本格的に運用しなくても、企業や商品、サービスのチャンネルを開設し何本か動画を投稿すると、少しでも周知の役に立ちます。

費用はかかってしまいますが、YouTube広告を活用すれば、さらなる認知向上が期待できます。

YouTube広告では、ユーザーがYouTubeの動画を再生する際に、動画の始め・途中・終わりのどこかに企業の広告を掲載する方法が一般的です。

ターゲットを絞ることができるため、自社のジャンルと類似している動画に広告を流すことができます。

また、YouTubeには「YouTubeカード」という機能があります。

動画再生中に他の動画やホームページのリンクなどを動画上に表示することができるため、自社のホームページへ誘導することが可能です。

デジタルサイネージ

4つ目はデジタルサイネージです。

デジタルサイネージとは電子看板のことで、店頭や公共スペース、駅や空港などに液晶付きディスプレイを設置し、映像や字幕、音声を使い情報を発信します。

デジタルサイネージは基本的に人が多く集まる場所に設置されるため、静止画のポスターよりも、人の目を引きやすい媒体です。

実際にデジタルサイネージを活用したマーケティングについてはこちらの「顔認識システム×マーケティングとは」をご覧ください。

展示会

5つ目は展示会です。

展示会で来場者がブースの前を通り過ぎる時間は、わずか5秒程と言われています。

動きのある映像や音声で来場者の興味を惹くことができます。

また、会場のステージに登壇する際にも動画素材を活用することで、来場者を飽きさせず商品やサービスの魅力を伝えることができます。

SNS

最後6つ目はSNSです。

YouTubeのショート動画、24時間で自動的に消えるInstagramのストーリーズ、TikTokやInstagramでのリールなど、15秒から5分程度の動画コンテンツが人気を博しています。

TikTokやInstagramなどのSNSでのマーケティング活動はBtoC寄りだと思われがちですが、活用方法によってはBtoB領域でも効果を発揮します。

オフィスでの過ごし方や社内の雰囲気などをSNSで投稿することにより、社員の採用応募や、企業のブランディングに繋がります。

また、SNSでは視聴者への拡散も期待できます。知り合いによってシェアやいいねされた動画の方が、より視聴する可能性が高いという調査結果もあるので、期待よりも多くのターゲット層に動画が届くかもしれません。

さいごに

今回は、動画マーケティングについてご紹介いたしました。

自分たちでは動画なんて作れない・・そんな方でも動画マーケティングはできます。

動画マーケティングについてまずは何をしたらいいのかわからない、動画が作れない、動画マーケティングの効果をもっと上げたいなどのお悩みがある方はぜひ、弊社の動画マーケティング支援をご利用いただけたら幸いです。