ChatGPTが普及してきた中で、ビジネスにも活用しようと前向きな企業が増えています。
ChatGPTは学習するので、情報を入力するのは怖いと考えられている企業もありますが、注意深く賢く活用すると大変便利なサービスです。
今回はChatGPTの活用方法から、実際に活用する際の注意点まで、ビジネスにおけるChatGPTについてご紹介いたします。
ChatGPT（チャット・ジー・ピー・ティー）とは、2022年にアメリカのOpenAI社によって開発された対話型AIです。
ChatGPTの「GPT」は「Generative Pre-trained Transformer」の略で、インターネット上にある大量のデータを学習することにより、人間が生成するような自然な文書を生成するものという意味があります。
ChatGPTは収集した大規模なデータから、入力された要望に対し、自然な文章での回答を生成することができるため、企業での活用が期待されています。
現在、ChatGPTをビジネスに活用していくかどうか検討されている企業が増えてきています。
個人での活用が主だろうという考えもよく耳にしますが、ChatGPTはビジネスにおいても効果を発揮します。
この章では、どういったビジネスシーンでどのようにChatGPTが活躍するのかご紹介いたします。
まず1つ目は、「文章作成」です。
たとえば、新商品の説明文を考えるときに、ChatGPTに「商品の特徴」「メリット」などと共に「新しい商品の広告文を考えて」と指示すれば、ChatGPTが広告文を作成してくれます。
文字数の指定もできるため、広告やメール、ブログ記事の一部など使うことができます。
2つ目の機能は「文章校正」です。
ChatGPTに文章を入力すると、修正案を提案してくれる機能がついています。
誤字脱字や「ら」抜き言葉、文法の間違いなどを修正します。
プレゼン資料やビジネス文書、ブログの執筆時など、さまざまなシーンで役立ちます。
実はこれらの文章、ChatGPTで作成したものです。
文章を考え、ChatGPTに校正を投げてみました。
元の文章がどう構成されたのかは下記の画像を見てみて下さい。
3つ目は「文章の要約」です。
ChatGPTには文章の作成・修正だけでなく、文章を要約する機能も備わっています。
文章をまるまる入力して要約してもらうのはもちろん、Webページの要約にも対応しているため、気になるページの情報を効率よく収集することができます。
4つ目は「議事録の作成」です。
音声入力などから、会議の内容を文字起こししたものをChatGPTに入力し要約させます。
その要約させた文章をChatGPTに再度入力し、議事録形式でまとめるよう指示します。
すると、要点がまとめられた議事録が完成します。
長い会議であればあるほど作成が大変となる議事録ですが、ChatGPTを活用することで、作成にかかる工数や手間を軽減させることができます。
5つ目は「プログラミング」です。
自分が書いたコードを入力し、添削してもらったり、バグの原因となっていそうな箇所を指摘してもらうことが可能です。
また、プログラミング言語を指定し実行したい要望を入力すれば、コードを書いてくれます。
6つ目は「情報の収集」です。
「〇〇とは」「〇〇について」など詳細を知りたい言葉を入力すると、その言葉についての説明を出力してくれます。
今までは、情報収集するためにWebで検索したり、本で調べるなどしていましたが、それよりも詳細でわかりやすい情報が短時間で手に入ります。
7つ目は「リストの作成」です。
情報収集機能と少し似ていますが、ChatGPTは情報のリストアップ機能も備わっています。
たとえば「日本のりんご生産TOP5の都道府県」など必要な情報をリストとして出力してくれます。
また、リストを入力し、入力したリストの内容を繋ぎ合わせ文章にすることも可能です。
最後8つ目は「アイデアの発掘」です。
新商品のデザインやCM、キャッチコピーなどを考える際のアイデア出しとしてChatGPTが活用できます。
また、商品だけでなく、たとえば新人へのビジネスマナーの教育方法といった技術的な部分に関してのアイデアも発掘できます。
ChatGPTは大量の学習データから応答を自動生成します。
そのため、学習したデータに誤りがあれば、正確でない情報を含む文章ができあがる可能性があります。
また、ChatGPTはあくまでAIであるため、学習したデータに偏見や差別といった倫理的に問題がある表現が含まれている場合、AIはそれをなかなか判断できないため、出力された文章に不適切な表現が含まれる可能性もあります。
ChatGPTを活用する際には、情報の正確性や文章の表現方法など最新の注意を払わなければなりません。
企業の詳細情報を入力すると、ChatGPTがサイバー攻撃を受けた場合に、企業の情報が流出してしまうリスクがあります。
特に取引先の個人情報など、企業が守るべき情報が流出してしまうと、広範囲に迷惑がかかり、会社の信用問題にもつながります。
また、自社にとっては重要度の低い情報であっても、取引先や関連会社へのサイバー攻撃のきっかけとなるデータが含まれていることもあるため、ChatGPTに情報を入力する際には最新の注意を払うようにしましょう。
今回は、ChatGPTをビジネスシーンで活かす際にどのような使い方ができるのかをご紹介いたしました。
ChatGPTは2022年に公開されたばかりの最新ツールであり、これから様々な可能性を見出す段階です。
ChatGPTを利用するための有料プランもありますが、スタートアップとして無料で使うこともできるので、1度活用してみてはいかがでしょうか？